不用品を処分するには？7つの方法とメリット・デメリットをくわしく解説

2020/07/22

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引越しなどをきっかけに、自宅にある使わなくなった家具や家電などを片付けたい、と考える人も多いのではないでしょうか。不用品の処分にはさまざまな方法があり、特徴も異なります。この記事では、不用品を処分するための方法を7つ紹介します。それぞれのメリットとデメリットも解説するので、ぜひ自宅の不用品処分に役立ててください。

不用品を処分する７つの方法とメリットデメリット

まとめ

不用品を処分する7つの方法とメリット・デメリット

ここでは、不用品を処分する7つの方法とメリット・デメリットを解説します。それぞれの方法の特徴を理解し、自分に合ったやり方で処分しましょう。

不用品回収業者を利用する

不用品回収業者とは、廃棄物の収集運搬の許可を取得して営業している民間業者のことです。不用品回収業者に依頼することで、自分の希望する日時に合わせて自宅まで不用品を引取りに来てもらえます。なお、許可や資格には「古物商許可証」や「産業廃棄物収集運搬業」「一般産業廃棄物収集運搬業」などあります。

不用品回収業者を利用するメリット

不用品回収業者は、電話一本で引取りにきてくれる、家具も家電もまとめて回収してくれるといったメリットがあります。回収の日時も柔軟に調整してくれるので、自分の都合に合わせて依頼できます。スムーズに不用品を処分できるため、引越しなど忙しくて時間がないときに便利です。不用品を処分する方法でもっとも手間がかからない方法です。

不用品回収業者を利用するデメリット

スピーカーで宣伝しながら、街を車で巡回する不用品回収業者がいます。こういった業者は、無許可で営業している悪質業者の可能性があります。依頼してしまうと、後で高額な料金を請求されるなど、トラブルが発生することもあります。

不用品回収業者は、許可を取得している、Webサイトがあり実績がわかる、料金が適正であるなど信頼できる業者を選ぶことが大切です。

引越し業者に依頼する

引越しや事務所の移転を請け負っている業者に不用品処分もあわせて依頼する方法です。引越しのときに不用品処分が必要な場合は、そのまま依頼するのもひとつの方法でしょう。

引越し業者に依頼するメリット

引越しのときにそのまま不用品回収も済ませられるため、他の業者に依頼する必要はありません。依頼や支払いの窓口が一本化されるので、手続きがわかりやすいでしょう。引越しや片付けの作業で時間が取れないときに便利です。

引越し業者に依頼するデメリット

不用品回収をしている引越し業者は限られているので、業者選びの選択肢は少なくなります。不用品回収に対応していても、回収できるエリアなどが限られているなど、条件があるケースが多いです。希望通りに回収を依頼できるか、Webサイトなどで事前に確認しましょう。

リサイクルショップを利用する

中古品などを扱うリサイクルショップに、不用品を持ち込んで買い取りをしてもらう方法です。直接店舗に持ち込むほかにも、出張買い取りに対応しているリサイクルショップもあります。

リサイクルショップを利用するメリット

リサイクルショップを利用するメリットは、売却できたらその場で現金に換えられる点です。一般的に不用品の査定は無料なことが多いので、買い取りできるかわからなくても、気軽に問い合わせができます。査定金額に納得いかなかった場合はキャンセルも可能です。

リサイクルショップを利用するデメリット

実際に買い取ってもらえるのは、ブランドものやデザイナーズ家具、使用可能な家具など、リサイクルできるものに限られている場合が多いです。買取基準が店舗によって異なるため、高く売るためには、複数の店舗に持ち込んだり、問い合わせをして検討するといった手間もあるでしょう。出張買取に対応しているのは一部のショップのみで、有料になる場合もあります。

フリマアプリ・ネットオークションを利用する

ヤフオク!などのネットオークションや、メルカリなどのフリマアプリで売ることで不用品を処分する方法です。売りたいものをスマートフォンなどで自分で撮影して出品します。購入されたら自分で商品を梱包し、発送までの作業を行います。

フリマアプリ・ネットオークションを利用するメリット

フリマアプリやネットオークションでは、売りたい値段を自分で決められます。そのため、相場よりも高い値段で設定していても、買いたい人がいればリサイクルショップよりも高値で売れ場合があります。ネットオークションであれば、購入したい人が納得する価格をつけてくれます。

フリマアプリ・ネットオークションを利用するデメリット

出品、問い合わせ対応、値段交渉、梱包、発送などをすべて自分で手配する必要があるため手間がかかります。また、個人間取引であることから、値下げをお願いされたり、商品を売った後に購入者と思わぬトラブルになる場合もあります。

出品しても売れない、売れるまで時間がかかるといったケースもあり、すぐには処分できないことも多いです。

販売店に引き取ってもらう

家電リサイクル法対象の4品目（エアコン、テレビ、冷蔵庫、洗濯機）はゴミとして処分ができないため、販売店やメーカーに引き取りを依頼する必要があります。家電リサイクル法は、廃棄物を減らし、資源の有効活用を推進するための法律です。家電を買い換えする場合は、新しいものを購入する販売店に、処分のみの場合は購入した販売店に引き取ってもらいます。

店舗によって引き取り方法が異なるので、事前に確認しておくとよいでしょう。購入した店がわからない場合は、自治体に相談しましょう。このほかにも、先に振込で料金を支払い、指定されている引き取り場所に自分で持ち込む方法などもあります。

販売店に引き取ってもらうメリット

販売店での引き取りは、リサイクル法に基づいた適切な処分方法であるため、安心して依頼できます。古いものや壊れているものなど、リサイクルショップで引き取ってもらえなかった、フリマやオークションで売れなかったものも処分してくれます。

販売店に引き取ってもらうデメリット

販売店に処分のみを依頼する場合は、買い替えで依頼するよりも費用がかかるケースが多いです。また、どこで購入したのか、店舗を調べなければならないという手間もあります。

自治体の粗大ゴミ回収を利用する

自治体へ粗大ゴミの回収を申し込み、指定された方法で処分します。自治体の粗大ゴミ回収は、ルールや費用が自治体によって異なるため、Webサイトなどで事前に確認しておく必要があります。

自治体の粗大ゴミ回収を利用するメリット

自治体の粗大ゴミ回収は、安い値段で処分できることがメリットです。基本的には指定された日に不用品を収集場所に置いておくだけでよいため、業者と顔をあわせずに処分できます。

自治体の粗大ゴミ回収を利用するデメリット

自治体に粗大ゴミ回収を依頼する場合は、事前に予約が必要です。3月、4月など引越しシーズンは混み合っており、回収まで日数がかかることも多いです。繫忙期に依頼すると、引越し日に間に合わない可能性もあります。

依頼の際は、粗大ゴミの処理券を自治体指定の店舗で購入しておくのが一般的です。また、不用品は自宅の外まで運ばなければなりません。家電リサイクル法の対象となっている4品目は、自治体では回収できないので注意しましょう。