最近よく聞く「サスティナブル」とは？

サスティナブルとは、もともと英語の「sustain＝持続する」「able＝～できる」を合わせて作られた言葉で、「持続可能な」という意味があります。名詞で「サスティナビリティ（サステナビリティ）」＝「持続可能性」として使われることもよくあります。何かの物事について、将来的に持続可能である、という考え方のことです。この言葉には環境問題だけではなく、経済、政治、文化も併せて４つの分野が含まれており、1987年に「国連　環境と開発に関する世界委員会」において、ブルントラント報告の中で提起されました。「将来世代のニーズを損なうことなく現在の世代のニーズを満たすこと」を開発の条件として挙げており、あくまで現在から将来にわたり、これから生きていく全ての世代が心地よく安定して暮らせることに重きを置いています。

具体的にはどういう場面で使われている？

4つの分野でも特に最近よく使われるのは、環境問題においてです。例えば水産資源、化石燃料、金属など、有限の資源を消費し続けるだけでは「持続可能」とは言えません。例えば化石燃料であれば代替エネルギーの開発、金属であれば資源のリサイクルなど、サスティナブルな社会を作るためにできることを国や自治体、個々人が考えていく必要があります。また、経済の分野においても耳にする機会が多くなりました。コーポレート・サスティナビリティという言葉がありますが、これは企業が利益を上げたうえで環境・社会・経済全体に配慮し、持続可能な運営を目指していくことです。外側に配慮するだけではなく、企業自体が利益面でも継続的に運営していくことができる状況のことを表します。似た場面でよく使われる言葉で、「CSR（企業の社会的責任）」があります。企業が利益追求だけではなく、世の中に与える影響をも考えるという点では似ています。サスティナビリティはどちらかというと、「長期的な視野」を持ち、CSRを考慮した上で未来につなげていこうということになります。

企業の努力一例

2019年1月に行われた、世界経済フォーラム（WEF）の年次総会（ダボス会議）において、2018年版の「世界で最も持続可能性のある企業100社」が発表されました。海外企業では日本人にもなじみの深いユニリーバやアディダスなど、日本からはトヨタ自動車やエーザイ、花王など8社がランクインし、前年の4社より倍増しています。選出の評価対象のハードルが下げられたこともあり、対象企業は増え続けています。開示が求められる項目は、エネルギー生産性など環境に配慮すべきものから、イノベーション力、離職率、取締役等の女性比率など多岐に渡ります。（全てが必須というわけではありません）ほかにも財務状況などがチェックされ、ランキング化されます。

このランキングに入るかは別として、企業はどういった努力をしているのでしょうか。例えばあるチョコレートメーカーは、アフリカの奴隷労働解消のためにフェアトレードによる供給制度を確立し、利益を得ると共に社会貢献を果たしています。また別のメーカーは、生産システムがある地域で、浄水システムが整っていない地域への飲料水の提供を行っています。世間の流れとして、今後も企業に求められる「サスティナビリティ」は増えていくことが予想されます。各企業が自社の事業と関わりのある中で、どう行っていくかが注目されます。