環境ホルモンが人体に与える影響

環境ホルモンは、学術的には「内分泌かく乱化学物質」と呼ばれています。外部環境から動物の生体内に取り込まれると、その生体内の正常なホルモン作用に障害や有害な影響を及ぼします。

注目を集めたきっかけは、アメリカの環境活動家であるシーア・コルボーンらによって1996年に出版された『Our Stolen Future』でした。本書の中では、環境中に放出された化学物質が、生体の複雑な内分泌系の機能を微量でかく乱し、野生生物やヒトへの危害を及ぼす可能性を指摘しています。翌年には、日本で翻訳版『奪われし未来』が出版されました。

少子化への影響も？

ホルモンは、生体の恒常性をはじめ、代謝や成長、生殖の調整を行う物質であることから、環境ホルモンが生物にさまざまな悪影響を及ぼすのではないかと懸念が広がっています。がんの増加や精子数減少など生殖器の異常も、環境ホルモンの影響ではないかと考えられています。WHO（世界保健機関）は、各国の研究結果を受けて、人間・野生生物に対する“世界的脅威”であると指摘しました。

発がんリスクの低減に加えて、少子化への対策が重要な課題となっている日本でも、環境ホルモンは“見えざるリスク”として、因果関係の調査・研究に取り組んでいます。

環境ホルモンの予防法は？

内分泌かく乱作用を有すると疑われている物質には、医薬品の合成ホルモン剤（DESなど）、有機塩素系の殺虫剤、ポリ塩化ビフェニル（PCB）やダイオキシン類が挙げられています。ただし、これらに関しても、どの程度の有害作用を有するかははっきりしていません。

近頃、特に問題視されているのは、ビスフェノールA（BPA）という物質です。多くの動物実験で脳や前立腺、乳腺などの器官、また行動に影響を与えることが報告されています。これは、哺乳瓶や食器、缶の内壁など、生活に身近な製品に使われるポリカーボネートというプラスチックの原料で、乳幼児に影響する可能性があることなども、不安を助長している要因の一つです。ポリカーボネート製品には、ビフェノールAが微量残留していることがあり、接触している食品の状態によって成分が移行し、ヒトの体内に入る可能性があるのです。

こうした環境ホルモンから身を守るために、農林水産省が勧めるのは、少ない種類の食品を大量に繰り返して食べることを避けるようにすることです。あくまで一つの対処法ですが、その食品が何らかの問題を有していた場合、繰り返して摂取すると危険性が高まるからです。多くの種類の食品を毎日バランスよく食べることが、口から取り込まれる環境ホルモンの低減につながるとしています。