物置の処分について｜5種類の処分方法と放置する危険性を解説

自宅の整理や片付けに役立つ物置ですが、どのように処分するかご存じでしょうか？
長年放置され続けた物置は、カビによる病気や怪我の原因となることがあります。
今回は、物置の適切な処分方法について解説します。

物置の捨てどき

物置はどのようなときに処分が必要になるのでしょうか。
主なケースには、以下が挙げられます。

• 引越しするとき
• 物置の老朽化が目立ってきたとき
• 遺品整理や生前整理で処分をはじめたとき

また、物置には耐用年数が設けられており、状況に応じて買替が必要です。
たとえば、スチール（金属）製の物置であれば、耐用年数は15年ほどとされています。
木製であれば、耐用年数は8年ほどです。
耐用年数を超えた物置は破損する恐れがあるため、もしも物置を長年放置している場合は、処分が必要かどうか確認しましょう。

参照：国税庁「主な減価償却資産の耐用年数表」

物置の長期放置は危険

前述の通り、物置には耐用年数があります。
長期にわたって放置していると、カビの発生や倒壊などの問題を引き起こす原因となりかねません。
ここからは、物置を放置することによる危険性について解説します。

カビが病気の原因となる恐れ

放置され続けた物置は、カビの温床となる可能性があります。
ドアや窓が締め切られた状態で通気性が悪くなると、湿度・温度が上昇してカビが発生しやすくなります。
また、カビを大量に吸い込むと、鼻・副鼻腔の炎症や、肺に侵入する恐れがあります。
カビが肺に侵入した場合は、アレルギー性の肺炎を引き起こす原因になることもあります。
物置でカビの発生を防ぐには、定期的な空気の入れ替えが必要です。
そのほか、すのこ・防カビシート・炭を物置に設置してカビ対策をすることも有効です。

劣化による破損や倒壊の恐れ

耐用年数が過ぎた物置を放置することは大変危険です。
なぜなら、劣化が進むと、台風や突風が起きた際に倒壊・破損する可能性が高くなるためです。
物置の一部が風で飛ばされてしまうと、自宅だけではなく近隣の住宅や通行人にも被害が及んでしまう恐れもあります。
このような事故を防ぐためにも、フェンス側に物置を設置して、アンカープレート（※）で固定しておくことが重要です。
また、強風が原因で収納物が飛ばされることもあります。風が強いときは扉の施錠を徹底しましょう。

（※）アンカープレート：物置の四隅に取り付ける転倒防止用の金具

物置の処分方法｜自分で解体する

物置の処分方法として、自分で解体する方法があります。
普段からDIYに親しんでいる方や、解体に必要な工具が揃っている方にとっては有効な方法です。
ここからは、物置を自分で解体する方法について解説します。

自分で解体する際の流れ

スチール製や小型でシンプルな物置であれば、自力で解体可能です。
スパナやドライバーなどの工具を用意し、金具を1つずつ外して解体します。
ただし、解体する順番を誤ると、途中で歪んだり倒壊したりする恐れがあるため注意が必要です。
基本的には、天井→側面→床面の順番で解体するとよいでしょう。
なお、解体した物置は不燃ゴミや粗大ゴミとして処分できます。
自治体のゴミ出しルールに則った方法で処分しましょう。

解体する際の注意事項や処分費用

物置の解体は、材質や劣化具合によって危険が伴います。
そのため、作業を開始する前に物置の状況を確認しましょう。
また、怪我や事故を防ぐため、2人以上での作業が望ましいといえます。
処分にかかる費用は、不燃ゴミであれば回収料金は無料です。
ただし、自治体によっては不燃ゴミ用の袋を購入する必要があります。
粗大ゴミとして自治体に依頼する場合の費用は、500円〜3,000円前後が相場です（※）。
なお、物置の下にブロックを設置していたケースでは、ブロックの処分も手配する必要があります。

（※）物置の大きさによって料金が異なります。

物置の処分方法｜解体業者に依頼する

自力での解体が難しい場合は、解体専門の業者に依頼する方法がおすすめです。
業者に依頼すれば、基礎工事を施した物置の撤去も可能です。
ここからは、解体業者に依頼する方法について解説します。

解体業者に依頼する際の流れ

はじめに、解体業者へ電話やメールなどで問い合わせをします。
その際、サービス・価格を検討するため、複数の会社に見積りを出してもらうことが大切です。
解体業者を決めた後は、現場の下見と作業日の調整を行います。
このとき、収納物の処分についても相談しておくことをおすすめします。
物置の解体に特化した業者であれば、収納物ごと処分してもらえるケースもあります。
また、マンション・アパート・屋上など、物置を設置した場所によっては養生作業が行われます。
その際は、迷惑にならないよう必要に応じて居住者に声掛けをしておくとよいでしょう。

依頼する際の注意事項や処分費用

業者に物置の処分を依頼する際に注意したいことは、「当日に追加料金が発生するかどうか」です。
トラブルにならないよう、見積りの段階でしっかりと確認しておきましょう。
費用は業者や物置のサイズなどによって異なりますが、目安としては15,000円〜30,000円ほどとなっています。
別途料金が発生する可能性もあるため、あくまで基本料金の一例として参考にしてください。

サイズ （高さ・幅・奥行きの3辺を合計した大きさ）	小型（400㎝まで）	中型 （400㎝〜500㎝程度）	大型 （500㎝〜700㎝程度）
基本料金の平均相場	15,000円前後	20,000円前後	20,000円〜30,000円前後

物置の処分方法｜販売店に依頼する

物置を処分する際、販売店に依頼することも一つの方法です。
物置の買替時に、古くなった物置を回収してもらえる可能性があります。
ここからは、販売店へ依頼する方法について解説します。

販売店に依頼する際の流れ

オンラインショップやホームセンターなど、物置の購入先で古い物置の処分を依頼しましょう。
物置の設置だけではなく、解体・回収まで請け負っている店舗もあります。
オンラインショップで購入する場合は、古い物置の撤去がサービスに含まれている店舗を選ぶ必要があります。

依頼する際の注意事項や処分費用

販売店を通して処分する際は、撤去のみを依頼すると断られる可能性があります。
そのため、物置を買い替えるタイミングがおすすめです。
ここからは、物置を取り扱う有名なホームセンターでの撤去依頼について解説します。
オンラインショップで注文する際の対応については、以下の通りです。

店名	島忠ホームズ	コーナン	コメリ
撤去依頼	可	可 （オンラインショップでは「交換工事」と記載）	可
処分費用	購入時に見積り・相談（具体的な撤去費用の記載なし）

※各社公式サイトから抜粋

店舗によって対応が異なるため、事前に問い合わせてから購入することをおすすめします。

物置の処分方法｜不用品回収業者に依頼する

不用品回収業者に依頼すれば、物置に収納した品物ごと処分できます。
遺品整理や生前整理などで収納物をまとめて処分したい場合などにもおすすめです。
ここからは、不用品回収業者に依頼する方法について解説します。

不用品回収業者に依頼する際の流れ

物置の解体・撤去に対応している不用品回収業者に依頼しましょう。
追加料金が発生する可能性があるため、見積りの段階で事前に確認しておくことが大切です
GoodServiceでは、物置の回収実績が多数あります。
物置に限らず、倉庫やガレージを対象とした不用品回収も承っております。
また、査定可能な品物であれば、物置の収納物も買取可能です。
物置の整理から処分まで、全て弊社で対応いたします。

物置処分の実例・お客様の声はこちら

依頼する際の注意事項や処分費用

物置の処分を依頼する際は、基礎工事の有無を伝えておくことが重要です。
基礎工事を施した物置は、撤去時に追加料金が発生することがあります。
不用品回収業者を利用した処分の平均費用は、以下の通りです。
実際にかかる全体の処分費用については、業者にお問い合わせください。

サイズ	1.5畳 （約140㎝×200cm）	1.5～3畳程度 （約180㎝×270㎝以下）※	3畳以上
処分費用の平均相場	15,000円〜20,000円ほど	20,000円〜30,000円ほど	最低でも30,000円〜

※正方形の場合は約220㎝×220㎝

物置の処分方法｜売却する

まだ使える状態の物置であれば、売却することも可能です。
ここからは、物置の売却方法について解説します。

売却できる物置の特徴

売却しやすい物置の特徴として、以下が挙げられます。

• 購入時期・使用年数・メーカーが分かるもの
• イナバやタクボなど、有名メーカーの製品
• サビや塗装の剥がれなど、劣化が目立っていないもの
• まだ十分に使用できる状態であること
• 売却前に分解していないこと

売却前に物置を分解してしまうと、パーツが全て揃っているかどうかを確認しなければなりません。
場合によっては売却の対象外となることもあるため、解体する前の段階で依頼しましょう。

買取業者に依頼して売却する

買取を依頼する際は、買取対象に物置が含まれている業者を選ぶことがポイントです。
小型の物置であれば、リサイクルショップでも売却できます。
持ち運びが難しい大きさの物置は、出張買取サービスを利用するとよいでしょう。

フリマアプリ・サイトで出品する

フリマアプリ・サイトを利用すれば、物置の出品・処分が可能です。
業者を挟まないため、自分で出品価格を設定できるメリットがあります。
一方、購入者が現れるまでに時間がかかることや、売れるまで自宅での保管が必要になるといった注意点もあります。

物置によっては建物登記の対象となるケースがある

不動産登記法第二条に基づき、物置の設置状況によっては不動産登記の対象となるケースがあります。
対象となる物置は、付属建物として認められることが条件です。

建物登記が必要なケースとは

物置が建物登記の対象となるかどうかは、土地への定着性があるかどうかで決まります。
定着性が認められる条件は、物置と土地が物理的に定着し続けていることです。
たとえば、地面にブロックを置き、その上に物置を置いた場合は建物登記の対象とはなりません。
一方、基礎工事を施してから設置した物置は、付属建物として登記の対象となります。
ただし、相続やローンの借入れなどの際に登記の申請をするケースもあります。

参考：衆議院「不動産登記法」

まとめ

物置の処分方法について解説しました。
長年にわたって放置された物置は、病気や事故を引き起こす原因となる恐れがあるため、耐用年数を過ぎた物置は、できるだけ早めに処分を検討しましょう。
GoodServiceなら、物置・倉庫・ガレージを対象とした不用品回収・解体が可能です。物置ごと回収できるため、遺品整理や生前整理においても中を空にしておく必要がありません。
物置の回収・買取は、ぜひ弊社にお任せください。